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クレジットカードを持ってないことは何が問題なの?

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クレジットカード 持ってない

この記事でお伝えすることはつぎのとおりです。

・クレジットカード決済のみのサービスが利用不可

・消費増税対策の恩恵が得られない

・信用情報がないので、必要に迫られた時に作れない可能性

 

クレジットカードはとても便利で、社会人なら1枚は持っておきたいところ。

しかし、クレジットカード持ってないという人も少なくありません。

現金しか信じない、持ちたくても持てないなど理由は様々。

クレジットカードを持ってないことがどんな問題をもたらすのか、知りたい人も多いはず。

 

この記事を読めば、クレジットカード持ってないことの弊害が見えてくることでしょう。

では解説してまいります。

 

 

クレジットカードを持ってないと、カード決済のみのサービスが使えない

クレジットカードを持ってないと、カード決済のみのサービスが使えない

 

デビットカードも使えない支払いがいくつもある

 

月々の定期的な支払いに使えるクレジットカード

クレジットカードを持ってない人は、現金があればそれで事足りると思っています。

 

確かに、クレジットカードの端末すら導入していないお店が地方にもあるぐらいです。

ただ地方であっても、クレジットカードを持ってない弊害を感じることがあります。

 

例えば、月々定期的に支払うべきものに関しては、クレジットカードはとても便利です。

カード番号などを書いておけば、簡単に決済ができ、勝手に支払いが済んでしまいます。

 

その一方、クレジットカードと同様に使えるデビットカードはここでは使えません。

残高がなければ使えないデビットカードと、一時的に立て替えてくれるクレジットカードの違いが原因。

 

またサービスによっては、クレジットカード決済しか受け付けていないものも。

せっかく利用したいのに、デビットカードすら受け付けずクレジットカード決済のみ。

これでは不便ですし、クレジットカードを作っておいた方が良さそうです。

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信用情報の積み重ねも踏まえて、作れるときに作る

信用情報があまりにもクリーンすぎると、審査のしようがなく審査に時間がかかることが。

 

結婚をしてクレジットカードを持ちたいと奥さんに言われ、持ってないとは言い出せません。

光熱費の支払いもいちいち振込用紙でやるのは面倒。

それならば、光熱費の支払いのためにクレジットカードを作っておけばいいだけのこと。

普段は現金主義でよく、光熱費や携帯料金など固定費専用で作っておけば楽です。

 

 

クレジットカードを持ってないと、消費増税対策の恩恵が得られない

消費増税対策の恩恵が得られない

 

クレジットカードを持てば事実上の減税扱いも

 

持ってると減税、持ってないと増税の扱い

2019年10月から、日本の消費税は10%に上がります。

 

このままでは景気に悪影響を及ぼすことから、2019年10月から9か月間、クレジットカード払いでポイント還元があります。

キャッシュレス・消費者還元事業と言い、登録を済ませたお店を利用すれば2%もしくは5%の還元が受けられます。

5%還元なら、実質的な消費税の負担は5%分、実質的な減税となります。

 

クレジットカードを持っていれば5%、持っていなければ10%、相当な違いなことは明らか。

9か月とされていますが、延長する可能性も否定できません。

持ってないだけで、大きなマイナスなので、これだけでも十分持つ意味があるでしょう。

 

対象となる店舗はポスターで分かる

中小の店舗を中心に5%のポイント還元が受けられますが、気になるのはどこがその対象かということ。

 

厳密には基準がありますが、資本金がいくらなど消費者からすれば分かりにくい。

9月以降から対象となる店舗を中心に統一のポスターなどが掲示されます。

 

また、登録店舗は地図上で表示されるアプリで公表されるようになるとか。

政府もかなり気合を入れている分、いかに浸透させていくか真剣に話し合われています。

クレジットカードを持ってないと、5%余計に支払うわけですから、ボディーブローのように効いてくることでしょう。

 

 

 

まとめ

クレジットカードを持ってないことは、はっきり言ってマイナスでしかありません。

 

特に世界的にキャッシュレス時代を迎え、現金お断りの店も国外にあるんだとか。

もちろん、持ってないことのメリットもありますが、消費増税をカバーできるというのは大きいでしょう。

 

ブラックリストに載っていて当面作れない人は、持ってない状況でも致し方ありません。

ただ、クレジットカードを作れるという方は、今すぐに持つことをオススメします。

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